外国（海外）株式についての基礎知識
外国株式とは、外国籍の企業が発行している株式のことです。日本では、1971年から外国株式に直接投資できるようになりました。
近年、日本株式だけではなく外国株式が一段と注目されてきています。
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注目の新興国
外国株式投資は先進国（欧米・欧州）をはじめ、中長期的に高成長が期待できる有力な新興国としてＢＲＩＣsやVISTA・ネクスト11など様々な国が台頭しつつあります。
| 市場 | 国 |
|---|---|
| BRICｓ | ブラジル（Ｂｒａｚｉｌ） ロシア（Ｒｕｓｓｉａ） インド（Ｉｎｄｉａ） 中国（Ｃｈｉｎａ） |
| Next 11 | バングラデシュ（Ｂａｎｇｌａｄｅｓｈ） エジプト（Ｅｇｙｐｔ） インドネシア（Ｉｎｄｏｎｅｓｉａ） イラン（Ｉｒａｎ） 韓国（Ｓｏｕｔｈ Ｋｏｒｅａ） メキシコ（Ｍｅｘｉｃｏ） ナイジェリア（Ｎｉｇｅｒｉａ） パキスタン（Ｐａｋｉｓｔａｎ） フィリピン（Ｐｈｉｌｉｐｐｉｎｅｓ） トルコ（Ｔｕｒｋｅｙ） ベトナム（Ｖｉｅｔｎａｍ） |
| VISTA | ベトナム（Ｖｉｅｔｎａｍ） インドネシア（Ｉｎｄｏｎｅｓｉａ） 南アフリカ共和国（Ｓｏｕｔｈ Ａｆｒｉｃａ） トルコ（Ｔｕｒｋｅｙ） アルゼンチン（Ａｒｇｅｎｔｉｎａ） |
| CIVETS | コロンビア（Colombia） インドネシア（Indonesia） ベトナム（Vietnam） エジプト（Egypt） トルコ（Turkey） 南アフリカ（South africa） |
| STINC | シンガポール（Singapore） タイ（Thailand） トルコ（Ｔｕｒｋｅｙ） インドネシア（Indonesia） チリ（Chile） |
BRICｓ
米系投資銀行ゴールドマン・サックスが提唱。
21世紀はブラジル・ロシア・インド・中国の4カ国が経済大国として、世界経済の主役になるだろうと予測されています。
今後50年で、先進国の国内総生産（ＧＤＰ）を次々と抜き去っていくといわれています。例えば中国の場合、2015年までに日本を抜き、39年までに米国を上回って、世界最大の経済大国となることが予測されています。
次いでインドは、32年には日本を抜き、アメリカ・中国に次ぐ世界3位の経済大国となると予想されています。もはやBRICｓは無視できない市場となっています。
Next 11
ＢＲＩＣｓに続く11の経済発展国を指します。しかしこのネクスト11というくくりには、多くの問題があるといわれています。
まず、韓国やメキシコは新興国というよりは先進国に近いことや、貧困に苦しんでいるパキスタンやバングラデシュを同列に語るのはかなり強引であるといえます。
まさに玉石混淆になっており、各国の中長期的な成長力についてはよく見極めていく必要があります。
VISTA
ベトナムは2006年にＷＴＯに加入し、経済成長率も7％以上も上昇し続けてきました。トルコは昨今の経済成長が9％を記録するなど好調です。
また南アフリカ関しては、豊富な天然資源の開発や2010年のワールドカップ開催地となるなど注目を集めています。ネクスト11より洗練されているといえます。
CIVETS
世界最大級の英系金融グループHSBCが提唱。
BRICsに次ぐ注目の成長国として6カ国が挙げられています。
STINC
ウォール・ストリート・ジャーナルが提唱。
BRICsに次ぐ注目の成長国として5カ国が挙げられています。
いろいろな新興国が注目されている中で、共通していことがあります。
それは、ＢＲＩＣｓに続く注目の国は「トルコ」と「インドネシア」であること。
個人投資家にとってこの2カ国は投資対象としてチェックしておくべきかもしれません。
外国株式のメリット
成長著しい新興諸国の企業や世界の優良企業（インテル・マイクロソフト・コカコーラ・Ａｐｐｌｅなど）の株式に投資できることがあげられます。
また、日本の景気が悪く、株価が低迷している場合でも、世界のどこかの市場では上昇している場合があり、逆に、日本の株価が過熱している時期に、割安に放置されている市場もあります。
こうした世界の市場を上手に利用すれば、景気循環や金利変動の違いを利用してリスクの分散を図ることができます。
外国株式のデメリット
基本的には日本株式と同様に、株価変動リスク、発行者の信用リスクが発生します。加えて、為替変動リスクや国や地域の経済情勢等のカントリーリスクがあります。
また、各国で税法・金融商品取引法・会計基準等に違いがあり、外国株投資に影響することがあります。
外国株式の個別銘柄への投資は、日本株式と同様に１番最後に余裕資金でやるべきです。
外国株式は情報が少ない分、日本株式より難しいといえるでしょう。
よって、外国株式も市場そのものに投資するべきでしょう。こちらもインデックスファンドやＥＴＦを購入すれば少額で投資することができます。